お客様のお役に立てる企業を目指します。
導入時に多額の資金を必要としない為、資金の固定化が避けられます。
リース期間を適切に定めることにより、常に最新設備を使用できます。
減価償却費の初期負担を平準化させます。また、原価計算が容易となります。
減価償却計算、固定資産税納付、保険契約締結等の事務手続きが不要になります。
銀行借入枠を温存したまま、借入と同じ効果が得られます。
終了物件については、環境関連法制に則った適正処理をリース会社が行います。